平松ラジオ：孫崎享 「〝戦後史〟を未来に活かす」（全巻セット）

現在と未来を見通すために歴史を知る

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平松邦夫元大阪市長が、孫崎享氏を迎える対談の第二弾。
すでに20万部を超えるベストセラーとなっている『戦後史の正体』。2012年のアマゾン「ノンフィクション、歴史・政治ほか」部門でコメント最多の栄誉に輝いたそのわけは、この本を読み、多くの日本人が「知らなかった!」と大きく驚愕したからに他ならない。私たちには知らされず、見えていなかった重要な政治的判断と状況が戦後70年近く存在し、現在もその路線を追従する形が続くわけだが、今、ようやく私たちには、見えていなかったものが見え始め、その問題を捉えることができるようになった。

選挙を経ておそらく大きく政治が動き、外交か変化していく中、我々は、孫崎氏から学んだ視点で何を見、いかに行動していくのか。

また、この対談が行われたのは、まさに第46回衆議院選の二日前。自民党の政権奪回が予測される中、小選挙区制をはじめ、国民の代表・民意の代弁者を選ぶのに何が問題であるのか、また、具体的に焦点とすべき事項や今後について話し合われた。

さらに、今後の日米関係、日中関係はどうなるのか、どうあるべきか。それを考えるために、1979年のある新聞の社説を読む孫崎氏。その社説はいったいどの新聞社のものか、平松氏にクイズが出題され、その記事から、現在の尖閣領有問題のポイントを説く。

つまるところ、国土・領土に拘る考えは19世紀的であるという孫崎氏。ドイツとフランスは、アルザス地方を戦争の発端としないことを歴史から学び、その知恵によって、ヨーロッパは50年以上の平和を得ている。「21世紀的に国境というものを考える必要がある。そのために、対立する国に自分と同じ考えの人間をみつける努力をし、その人を介して交渉を組み立てる知恵を得よう」と孫崎氏。さらには、日米同盟を進めたいアメリカの意向が浮き彫りとなった論考や集団的自衛権の真意や危険についても紹介し、言及。
　
平松氏の実によい意味で常識的で的を射たコメントに、複雑重要な政治的テーマにも、普遍的な人間関係や社会をとらえる視点が通用することを知り、合点する。前回に引き続き、必聴のコンテンツです。




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